加工先の検査では公差内だった部品が、受入検査では公差外になる。加工直後に測った値と、翌朝の値が違う。 このようなときは、測った値だけを見比べるのではなく、部品・測定器・基準器の温度と、温度補正の有無をあわせて確認します。 室温の表示が同じでも、測定条件がそろっていたとは判断できません。
この記事で扱うのは、静止した金属部品の長さを検査する前に、どの条件をそろえるかという点です。 加工中の機上測定や、組立状態で拘束された部品の熱変形の評価は対象外です。これらは各設備の測定方法や設計条件に戻って確認してください。
20℃は、寸法を比較するための基準
金属の寸法は温度によって変わります。 図面の寸法と実測値を比べるには、どの温度での寸法を扱うのかをそろえる必要があります。 NISTの寸法計測FAQは、規格や図面に別の温度の明示がなければ、寸法測定の基準温度を20℃とする考え方を説明しています。
これは「20℃以外では測定できない」という意味ではありません。 20℃から離れた温度で測るときは、熱膨張による影響と、必要に応じた補正、その補正に残る不確かさを評価します。 不確かさとは、測定結果にどの程度の幅を見込む必要があるかを表すものです。 補正を計算しただけで、図面の限界ぎりぎりの値まで確実に判定できるようになるわけではありません。
最初に、図面と検査仕様に温度の指定があるかを確かめます。不明なら設計・品質担当へ照会します。 運転中の温度で機能を確認する試験と、基準温度で部品寸法を検査する作業は、記録を分けてください。 寸法の許容範囲そのものの読み方は、公差と嵌め合いの基礎で確認できます。
部品の温度と、室温の表示を分けて見る
加工・洗浄・運搬の直後は、部品が検査室と異なる温度になっていることがあります。 ミツトヨの三次元測定機に関する技術紹介も、工程直後の部品温度が測定機の温度と異なり、その後も変化していくことを取り上げています。 ただし同資料で紹介されている温度補正機能は、その測定機の機能です。手元の測定器に同じ補正があるとは限りません。
部品を検査室に置く時間は、どの部品にも共通の「30分」「一晩」では決められません。 部品の材質・大きさ・形状、持ち込んだときの温度差、置き方によって、温度の変化のしかたが違うためです。 社内で確認された温度ならしの条件があればそれに従います。条件がない場合は、温度を測る位置・測る間隔・安定とみなす範囲を測定管理担当と決めます。
表面の1点を測っただけでは、厚い部品の内部や別の箇所も同じ温度だとは言えません。 片側に日が当たる、暖かい定盤や治具に接しているなど、温度差を作る条件がないかも確認します。 素手で長く持ち続けると温度が上がるため、測定器の持ち方や防熱部の使い方は機種の取扱説明書に従ってください。
熱膨張の概算で、見逃せない大きさかを考える
温度による寸法変化の目安は、自由に膨張する均一な部品について、次の式で考えられます。
寸法変化 ΔL ≈ 線膨張係数 α × 基準温度での長さ L × 温度差 ΔT
αは、温度が1K変わったときの長さの変化割合です。 温度差1℃は1Kに対応します。 Lをmm、αを1/Kで入れると、ΔLはmmになります。 使うαは材種と対象の温度域に対応したものが必要で、「鉄」「ステンレス」という大分類だけで係数を確定することはできません。
大きさの感覚をつかむため、長さ200mm、α=12×10⁻⁶/Kの部品が、20℃から25℃へ一様に温まると仮定します。 拘束がなく、その温度域でαを一定とみなす、式の説明用の例です。
ΔL ≈ 12×10⁻⁶ × 200 × 5
= 0.012mm = 12µm
この12µmは、部品そのものの自由膨張量です。 ノギスやマイクロメータの表示から、常に12µmを引けばよいという意味ではありません。 測定器のスケールや基準器(寸法の基準として使う器具)も温度の影響を受けるため、表示値にどう補正をかけるかは測定方法全体で決めます。
基準器と部品が同じ温度にあり、膨張の特性も近ければ、比較測定で影響が小さくなる場合があります。 一方、異なる材料の組合せや、温度差が残っている状態では、その相殺を前提にできません。 自動で補正された出力に、手計算の補正をさらに重ねることも避けます。
測る前に、補正と判定の条件までそろえる
次の表は、検査の準備に使う整理案です。 特定の規格が要求する帳票ではないので、採用している検査手順に合わせて項目を選んでください。
| 確認するもの | 記録・照合する内容 | 判断を止めて引き継ぐ場合 |
|---|---|---|
| 図面と検査仕様 | 図番・版、測定箇所、許容範囲、基準温度 | 温度条件や測定箇所が不明なら設計・品質担当へ照会 |
| 部品 | 材種、識別番号、直前の工程、温度・測定位置・時刻 | 温度が変化中、または場所による差が大きいなら測定開始条件を再確認 |
| 測定器・基準器 | 型番・管理番号、使用可能な環境、温度ならしの状態 | 使用環境が仕様外なら、そのまま合否判定に使わない |
| 温度補正 | 有効・無効、入力した材種・係数、温度センサの対象、出力が何℃換算か | 補正内容が分からない場合は測定器の管理担当へ確認 |
| 合否の決め方 | 使用する測定方法、不確かさの扱い、限界付近の判定手順 | 合否が変わり得るのに条件が不足している場合は判定を保留 |
測定器の校正と日常点検もあわせて確認します。 校正済みであっても、使用場所の温度条件や補正設定まで自動的に適切になるわけではありません。
加工先と値が違うときは、未補正の値も残して相談する
値を比較するときは、部品の識別番号と測定箇所をそろえ、測定時刻、部品温度、測定器、補正設定を双方で確認します。 温度を原因と決めつけず、測定の位置・姿勢・測定力なども確認してください。 当て方によるばらつきは、ノギスの測定値が変わるときの確認順で分けて調べられます。
相談の記録は、たとえば次の形にすると、追加で必要な確認が相手に伝わります。 角括弧は実際の記録を入れる欄で、架空の実測値ではありません。
対象:[部品番号・図面版・寸法箇所]
測定結果:[表示値、単位、未補正/補正済みの区別]
温度:[部品の測定位置と値、室温、時刻、前工程]
測定方法:[測定器/基準器の管理番号、位置、姿勢]
補正:[有効/無効、材種・係数、換算先温度、不明点]
相談事項:[再測定の開始条件、補正方法、限界付近の判定方法]
測定値を都合よくそろえるために、係数や温度を後から調整してはいけません。 条件が不足したまま合否を確定せず、元の値と補正の内容を残して、再測定と判定の方法を品質担当と決めます。